投資信託のコストや、説明全般のまとめです


投資信託のコスト

基本的に、投資信託は長期保有が前提の商品です。長期に持つという事は、不要なコストのかかるファンドを選んでしまったら、長期的な投資成績に悪影響を及ぼすという事です。



①投資信託にかかる3つのコスト

投資信託には、次の3つのコストがかかります。投資信託取り扱い本数、業界ナンバーワンのSBI証券のサイトより、引用します。

投資信託の主なコストとしては次の3つが挙げられます。

(1)買付時にかかる買付手数料
(2)保有期間中に毎日かかっている信託報酬
(3)売却時にかかる信託財産留保額
 
(1)の買付手数料は、同じ投資信託でも販売会社によって料率が違ってくる場合が多いです。料率は、ゼロのもの(ノーロード投信という)から3.675%(税込み)程度までが主流となっています。
 
(2)の信託報酬の料率は、同じ投資信託ならどこで買っても同じです。料率の水準 は投資信託のタイプによって、大まかな格差があります。インデックス型投信のように低いものだと年率0.5%前後、新興国株式投信など高いもので同2%前後のものが中心です。
 
信託報酬は顧客の信託財産から毎日わずかずつ差し引かれ(年率1%の場合なら1日当り365分の1%)、差し引いた後の純資産で基準価額が計算されるため、別枠で一度に支払う買付手数料に比べて、実感しにくいコストといえます。
 
(3)の信託財産留保額も、同じ投資信託ならどこで買っても同じです。かからないファンドも多いですが、高いものでも0.5%程度までが中心のようです。
 
信託財産留保額は、運用会社や販売会社が受け取る手数料ではありません。ファンドを解約した人が、保有している投資家のために残していく(留保する)、ある種の「迷惑料」のようなものです。

誰かがファンドを解約すると、現金を返すために運用資産の一部を売却する必要が生じ、その際に発生する売買手数料等のコストを、解約した人がそれ相応の負担をするという事です。




②コストに敏感になろう

1000万円を毎月分配型投資信託に投資したとします。この時、ほぼ類似したAファンド(信託報酬2.5%)とB(信託報酬1.7%)の2つのファンドがあったとします。

2つのファンドの信託報酬の差は、1年ではわずか0.8%、金額にして8万円に過ぎませんが、仮に10年というスパンで見たときには、×10で、なんとコスト差は80万円にもなってしまいます!

同じく購入の際の手数料ですが、Aファンドは手数料2%、Bファンドがノーロードで0%だとすると、買い付けの時点だけで20万円もの差異が出る、という事です。

つまりファンドを選ぶ時、もしも似たような投資対象で、なおかつ似たような投資成績のファンドがあったとしたら、極力、手数料の安いものを買うべきだ、という結論になります。

ぼんやりしていると、手数料だけで数10万円もの高額のお金を、金融機関に召しあげられてしまいます。


 


投資信託の説明のまとめ

こちらの動画を、よくご覧になってください。投資信託について、非常に分かりやすく解説してくれています。(リンク先をクリック)

投資信託の仕組みと活用のポイント



なお、上記の画像に「セゾン投信」と記載してありますが、こちらは毎月分配型投資信託とは対極の、無分配型の投資信託です。

無分配型は10年20年といった単位で運用する事で、若い人が老後の財産を形成するのに、非常に適した仕組みです。

(管理人も、このファンドを月々4万円購入していたことがあります。現在は不動産投資に移行してしまったので、陰ながら応援している立場です)



⇒参考:セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド

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