まずは、投資信託のメリット

投資信託にも当然、メリットやデメリットがあります。デメリットを理解しつつ、良い部分をしっかりと享受したいですね。まずはメリットから見ていきましょう。

投資信託のメリット

(上の写真は、金融市場が土砂降りの大雨に見舞われた時も、傘をさして安心ニッコリ、というイメージです。・・・が、少々強引すぎますね・笑)




①資産を分散して投資・運用できる

正しい資産運用とは本来、保有する資金を分散して運用、きちんとリスクヘッジをしてゆく事にあります。その意味からすると、投資信託は資産の分散運用に最適です。

主に、国内株式、国内債券、外国株式、外国債券、国内不動産、海外不動産の6つに分けて、資産運用が可能です。どれかが落ち込んでも他でカバーできますので、株の現物取引のように、大きなリスクがありません。




②運用をプロに任せることで、負担が減る

よく株の現物取引で、大きく儲けた人の話を耳にする事があると思いますが、実際個人が株取引を通じて資産の増大を図ろうとすると、相当な勉強、研究と、かなりの時間が必要となります。

また、実は個人投資家の7割~8割の人が、運用に負けて損失を計上しているというのは公然の秘密となっています。所詮、素人が株を運用したところで、成功を収める事が出来るのは、ごく一握りの人たちです。

それに対し、投資信託の活用は、知識に乏しく、普段の仕事が忙しくて、とても毎日株のチェックなどできない、と言う人のかなりの負担減につながります。

しかも素人が自分で投資するのに比べ、プロの運用ですから、はるかに損失をこうむるリスクが小さい! この点も、投資信託の大きなメリットです。




③知識・情報量の少ない外国株、債券などの運用も可能

前項と少し関連がありますが、日本株の現物取引をするだけでも相当な知識を必要としますので、ましてや外国株なんて、ちんぷんかんぷん、と言う時も、運用のプロに任せることで、取引が出来るようになります。

しかし、個人で海外投資をしようにも、情報が不足しているだけに、リスクも大きいし、何よりやはり時間もありません。中国の一部の株式やインド株は外国人の個人投資は認められていないといった状況もあります。

株式だけでなく、海外債券や海外不動産に、個人が投資することは非現実的でもあります。その点、投資信託であれば、プロに任せることが出来るので、これは非常に大きなメリットと言えます。




④少額から取引できる、積み立ても出来る

現物株の投資では、ミニ株投資でも1万円前後から、普通は数十万円の金額を投資しなくてはなりません。それに対して投資信託であれば、実はわずか100円から投資が可能です。しかも、設定しておけば投資信託の自動積み立てをする事が出来ます。

自動積み立てはドルコスト平均法と言って、投資信託商品の基準価格が高い時は少なめ に、低い時は多めに購入(つまり積み立て)する事が出来ますので、自分の感情をはさまずに機械的に効率的な積み立てが出来ます。


 

次に、投資信託のデメリット・・・地雷を踏みつけないために

①資産が減るリスクもある

当然、元本保証の商品でないため、購入した価格よりも値下がりして、元本割れ(損失)をこうむる可能性もあります。

特に欲を出して、資産のかなりの割合を新興国への株式投資に当ててしまったり、IT株や店頭公開株など、偏ったポートフォリオの商品に集中投資してしまった場合に、大きな損失をこうむる可能性があります。

(ITバブルの崩壊の時は、IT株ファンドは軒並み大きなロスを抱えました。未だに価格は大きく下がったままです)




②株の現物取引に比べて、手数料が割高

資産運用をプロ(ファンドマネージャー)に委託するのですから、当然、彼らに支払う手数料が発生します。また、投資信託を購入する際にも手数料が発生します。下記は、投資信託と個別株の現物取引を行った際の手数料体系の比較です。


  投資信託 個別株の取引
購入時 購入手数料0~3.5%程度
(10万円購入の場合1回につき0~3500円)
購入手数料
(10万円購入の場合1回につき0~1050円くらい)
保有時 信託報酬年0.1~3%程度
(10万円購入の場合、毎年100~3000円)
無し
売却時 ほとんどの場合、売却時の手数料は無し 売却手数料
(10万円購入の場合1回につき0~1050円くらい)
トータル 初年度で100円から6500円くらい、信託報酬は毎年かかる 1年で売却したとして2100円くらい



個別株の取引に比べ、手数量が割高ですので、投資信託は長期保有型の商品と言う事ができます。コストについては、証券会社などのボッタクリ投資信託が非常に多いので、じゅうぶんに注意してください。コストに関して、以下もよくご覧ください。


投資信託のコストは、最重要問題

基本的に、投資信託は長期保有が前提の商品です。長期に持つという事は、不要なコストのかかるファンドを選んでしまったら、長期的な投資成績に悪影響を及ぼすという事です。

ボッタクリで高コストな投資信託




①投資信託にかかる3つのコスト

投資信託には、次の3つのコストがかかります。投資信託取り扱い本数、業界ナンバーワンのSBI証券のサイトより、引用します。


(1)買付時にかかる買付手数料
(2)保有期間中に毎日かかっている信託報酬
(3)売却時にかかる信託財産留保額


(1)の買付手数料は、同じ投資信託でも販売会社によって料率が違ってくる場合が多いです。料率は、ゼロのもの(ノーロード投信という)から3.675%(税込み)程度までが主流となっています。

(2)の信託報酬の料率は、同じ投資信託ならどこで買っても同じです。料率の水準 は投資信託のタイプによって、大まかな格差があります。インデックス型投信のように低いものだと年率0.1%前後、新興国株式投信など高いもので同2%前後のものが中心です。

信託報酬は顧客の信託財産から毎日わずかずつ差し引かれ(年率1%の場合なら1日当り365分の1%)、差し引いた後の純資産で基準価額が計算されるため、別枠で一度に支払う買付手数料に比べて、実感しにくいコストといえます。

(3)の信託財産留保額も、同じ投資信託ならどこで買っても同じです。かからないファンドも多いですが、高いものでも0.5%程度までが中心のようです。


信託財産留保額は、運用会社や販売会社が受け取る手数料ではありません。ファンドを解約した人が、保有している投資家のために残していく(留保する)、ある種の「迷惑料」のようなものです。

誰かがファンドを解約すると、現金を返すために運用資産の一部を売却する必要が生じ、その際に発生する売買手数料等のコストを、解約した人がそれ相応の負担をするという事です。




②コストに敏感になろう

1000万円を投資信託に投資したとします。この時、ほぼ類似したAファンド(信託報酬0.2%)とB(信託報酬1.7%)の2つのファンドがあったとします。

2つのファンドの信託報酬の差は、1年ではわずか1.5%で、初心者から見ると「たったの1.5%」にしか見えません。しかし、金額にすると年間15万円にもなります。仮に10年というスパンで見たときには、×10で、なんとコスト差は150万円にもなってしまいます!

同じく購入の際の手数料ですが、Aファンドはノーロードで0%、Bファンドが手数料2%だとすると、買い付けの時点だけで20万円もの差異が出る、という事です。

つまりファンドを選ぶ時、もしも似たような投資対象で、なおかつ似たような投資成績のファンドがあったとしたら、極力、手数料の安いものを買うべきだ、という結論になります。

高コストのアクティブファンドが高いリターンを叩き出せればよいのですが、実際には低コストのインデックスファンドの方が運用成績が良いという事実が有ります。賢い人は、徹底的に低コストにこだわって投資信託選びをする訳です。

⇒参考:インデックスファンドとアクティブファンドについてはこちらをご覧ください(姉妹サイト)



 


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